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高嶋 秀樹; 叶野 豊; 江森 修一; 進藤 勝利
JNC TN9410 2000-001, 20 Pages, 1999/12
JNC-TN9410-2000-001.pdf:1.84MB
高速実験炉「常陽」では、平成10年2月24日から平成11年6月28日の期間にかけて、第12回定期検査が実施された。本定期検査は、当初予定されていた作業に安全対策等の工事作業が加わり3ヶ月程度期間が延長されている。期間中の被ばく管理については、予想総被ばく線量当量約407人・mSvに対して実績被ばく線量当量は263.92人・mSvであった。これらのことを含め、今回の定期検査は適切な放射線作業計画の基に行われたことが確認できた。本報告書は、第12回定期検査で行った被ばく管理結果について、これまでの定期検査の実績を基にとりまとめた。
辻村 憲雄; 篠原 邦彦; 百瀬 琢麿
PNC TN8410 97-207, 25 Pages, 1997/06
外部放射線による線量限度を超える被ばくが生じた場合、実効線量当量とは別個に人体内部の臓器・組織の線量当量(吸収線量)を評価する必要がある。そのため、TLDバッジから評価した1cm線量当量を基に臓器・組織の線量当量を評価する手法について検討した。数学ファントムを用いて計算された人体内部の臓器・組織の線量当量と、TLDバッジから評価した1cm線量当量の関係を調べ、TLDバッジによる臓器・組織の線量当量の評価式を構築した。さらに、人体前面に対して面平行に放射線が入射する場合を想定し、プルトニウム燃料製造施設の放射線業務従事者の平成7年度の被ばく実績より、任意の組織・臓器の線量分布を計算し、実効線量当量の分布と比較した。
石黒 秀治
PNC TN8440 96-057, 135 Pages, 1996/09
平成8年度第2四半期(平成8年7月
平成8年9月)に実施した業務概要について報告する。記載項目は,安全管理業務概要,安全管理一般,放射線管理,環境安全,個人被ばく管理,小集団活動の推進,研究開発,外部発表等について,取りまとめたものである。
石黒 秀治
PNC TN8440 95-042, 113 Pages, 1995/09
平成7年度第2四半期(平成7年7月平成7年9月)に実施した業務概要について報告する。記載項目は,安全管理業務概要,安全管理一般,放射線管理,環境安全,個人被ばく管理,小集団活動の推進,研究開発,外部発表等について,取りまとめたものである。
山口 恭弘; 岩井 敏*
日本原子力学会誌, 37(12), p.1087 - 1094, 1995/00
被引用回数：0 パーセンタイル：0.01(Nuclear Science & Technology)1990年にICRPの新しい基本勧告が採択されたのを契機に、外部被曝線量評価法に関する研究が活発に行われている。この勧告では放射線防護に用いる線量の定義が変更され、新定義に基づく線量換算係数を整備する必要が生じたためである。我が国でもこのための研究が進められており、本年1月には「最近の外部被曝線量評価法に関するワークショップ」が原研で開催された。本稿では、このワークショップで議論された内容を中心に、研究の現状、現状の問題点、今後の研究課題について述べる。
桜井 直行
PNC TN8440 94-057, 125 Pages, 1994/09
平成6年度第2・四半期(平成6年7月平成6年9月)に実施した業務概要について報告する。記載項目は,安全管理業務概要,安全管理一般,放射線管理,環境安全,個人被ばく管理,小集団活動の推進,研究開発,外部発表等について,取りまとめたものである。
桜井 直行; 竹之内 正
PNC TN8440 93-007, 103 Pages, 1992/12
平成4年度第3四半期(平成4年10月平成4年12月)に実施した業務概要について報告します。記載項目は、安全管理業務概要、安全管理一般、放射線管理、環境安全、個人被ばく管理、小集団活動の推進、研究開発、外部発表等について、取りまとめたものである。
綿貫 孝司
Isotope News, 0(460), p.62 - 65, 1992/10
放射線管理における放射線量測定の実務は、放射線防護を図るうえで基礎的であり、かつ重要な事項である。日本アイソトープ協会放射線取扱主任者部会の企画で協会紙「Isotope news」に場所の測定実務として「空間線量測定機器」「事業所別測定実務」に引継き「空間線量測定総論」として放射線施設を対象として測定実務における留意事項を中心に述べた。
山口 恭弘; 吉澤 道夫
Proc. of the IV National Congress of the Spanish Radiation Protection Society,Vol. 1, p.485 - 495, 1992/00
先に採択されたICRP新勧告では、人体臓器・組織の線量に関し、新たに放射線荷重係数が導入された。また、従来の「実効線量当量」という用語が「実効線量」に代わり、組織荷重係数や残りの臓器の定義も変更された。今回、新たに導入された概念や係数に基づいて、光子外部被曝に対する人体各臓器・組織の線量をモンテカルロ法を用いて評価した。また、実効線量と従来の実効線量当量及び1cm線量当量との比較を行った。その結果、前方、後方、側方照射に対し、実効線量は実効線量当量を下回ることがわかった。また、1cm線量当量は、光子に関しては、従来よりさらに過大評価になることがわかった。
山口 恭弘
Radioisotopes, 40(11), p.459 - 460, 1991/11
ICRPは、電離放射線の防護に関する新たな基本勧告を採択し、1990年勧告として発表した。本論文は、このICRP新勧告に基づき光子外部被曝に対する実効線量Eをモンテカルロ法を用いて計算し、従来の実効線量当量H
及び実用線量の一つである方向性線量当量H
(10)との比較検討を行った結果について述べる。結果の概要は以下のとおりである。人体前方、後方及び側方からの照射に対して、Eは従来のHより小さくなり、その差は最大でも15%程度である。また、Eの評価のために実用量としてH(10)を用いた場合、従来以上の過大評価となる。
草間 朋子*; 甲斐 倫明*
PNC TJ1602 91-002, 14 Pages, 1991/03
核燃料施設における放射線防護の最適化について検討した。操業段階における最適化では、従来の費用便益解析などの手法を適用した定量的な解析は多くの場合困難である。セル内作業における最適化のあり方を検討した結果、1つの作業ごとに放射線管理に関する記録は次の類似の作業の防護の最適化に役立つように残すためには、放射線管理現場における記録のフォーマット化が必要であることが明らかになった。また、それらの放射線管理記録を効率よく利用していくためには最適化支援データベースを作成することが操業段階のメイテナンスなどにおける最適化を進めるのに有用であることを示した。
平山 昭生*; 岸本 洋一郎; 成田 脩; 篠原 邦彦*
PNC TN841 77-55, 83 Pages, 1977/08
東海再処理工場の海洋環境モニタリングに関し、その結果を評価する作業のひとつに、海洋放出放射能に起因する被ばく線量の算出がある。この線量算出のために必要な2つの事項、すなわち被ばく経路の記述法および被ばく線量計算の手法について述べた。また、これらを手順化した計算コードBEACH-IIIの概要および使用法について説明した。
C.-W.Zeow*; 熊沢 蕃; 立田 初己; 川西 健次*
保健物理, 8(2), p.79 - 87, 1973/02
個人外部被曝測定器から得られる測定値を用いて、所定臓器に対する外部被曝線量を求めることは、現在のところ一般に困難である。ICRP9勧告によると、個人に対する被曝線量限度は各臓器に対して行われている。それゆえ、個人被曝線量の測定と評価は各臓器に対して行われるべきである。個人外部被曝測定器と臓器線量の関係は、被爆者を完全に含む球上の各種点状線源集合に対する、被曝者の姿勢および体格などの特性による影響の解析を行えば、明らかとなり、それにより、臓器線量評価への道も開かれる。本論文では、このような研究の第1段階として、臓器線量の放射線入射角に対する依存性を人体模型を用いて実験的に求めたものである。
立田 初己; 森内 和之*; 加藤 朗*; 山地 磐*; 松本 健*
保健物理, 7(1), p.37 - 41, 1972/00
近年原子力関係の施設が増大するにつれ,放射線に被曝する作業者の増加も著しい。この放射線作業者の被曝線量を測定し公式記録に残して置くことは,個人の障害防止上はもちろんのこと,国民遺伝線量を評価する上からも急務の問題であり,政府も真剣に考慮しているところである。科学技術庁で持たれた『個人被ばく線量の測定マニュアル策定検討会』では,各種の被曝線量測定法のうち外郎被曝線量の部分だけについて,幅の広い規格化を図るべく多くの討論が実施された。この討論の過程において現有測定法の精度がどのような状態にあるか調査することに決まり,本資料に記述する各種の比較実験調査を実施した。調査対象事業所には,昭和46年9月現在国内において放射線作業者被曝線量の公式測定(測定値を公式記録とする測定)を自らまたは委託されて実施している事業所を選んだ。また調査対象放射線としては最も広く測定され,かつ測定法も確立しているX線および
線とし,照射条件もいづれかの放射線の単一照射とした。他の放射線(
線および中性子線)および混合放射線の場合については、次年度以降に予定した。
宮永 一郎; 田ノ岡 宏; 山本 峯澄; 備後 一義; 西 健雄
JAERI 4035, 25 Pages, 1965/09
このレポートは、世界各国原子力施設における個人外部被曝線量の測定法、特にフィルムによる方法に主眼をおき、これらを最近の文献によって調査し、われわれが開発してきた原研方式と比較、検討した結果を取りまとめたものである。調査の対象国は文献入手の関係から、アメリカ、イギリス、カナダ、ドイツ、ソビエト、フランス、スペイン、デンマークに限られたが、世界の情勢を見るには十分であると考える。調査内容を、各国で使用しているフィルム、バッジの種類、構造、線量測定評価法、バッジ以外の測定器、被曝管理法に分け、各章に述べた。この結果から、原研方式には多くの優れてる点があることが認識された。
